
家の売却を検討しているなら管理の手間を省き、資産価値を落とさないためにもできれば早く買い手が見つかるのは望ましいでしょう。
とはいえなかなか買い手が見つからないこともあります。家が売れない問題に直面している方は、その原因と解決方法を知りたいと真剣に考えているでしょう。
この記事では家が売れない8つの原因とその解決法を解説します。さらに家の売却をサポートしてくれる、不動産会社の上手な選び方を紹介します。

Contents
家が売れない8つの原因
まずは家が売れない主な原因8つと、その解決法を紹介します。家が売れないと悩んでいる方は、該当する原因がないかどうかチェックしてください。
またこれから家の売却を検討中という方は、家が売れない問題を回避するための参考としてお役立てください。
魅力が欠けている
適正な価格で売り出し、広告活動もきちんとしているのに、家が売れないという場合もあるでしょう。その場合物件自体に魅力が欠けている理由も考えられます。
さらに家がある地域の利便性や、過疎化エリアかどうかなども物件の魅力に影響します。
解決策
物件の魅力が足りなくて家が売れない場合、住宅診断をしてみましょう。また和室を洋室にリフォームにするといった方法で、魅力ある物件にできます。
駅から遠い・過疎化エリアに物件があるといった場合もあります。その際は地元にある地域密着型の不動産会社に、販売活動を依頼するといった解決策がおすすめです。
アピールが足りない
家が売れない別の原因は、家を探している人に刺さるような建物・間取りの写真で、アピールが足りていないという点です。家の購入を検討している人は、他の物件の写真と比較してふさわしいかどうかを判断します。

解決策
「内覧したい」と思わせるような写真にするために、物をかたづけて家をきれいにしましょう。さわやかで清潔なイメージを演出できます。
さらに撮影する日は天気のよい日、日当たりがよい時間帯を選ぶといった工夫もできるでしょう。
売り出し価格が相場と合っていない
家が売れない原因として、売り出し価格が相場よりも高いというものがあります。家を探している人がネット検索する場合、価格帯を検索項目として設定するのは一般的です。

解決策
次の方法で、売り出し価格を見直せます。
- 建物の築年数や大きさ
- 設備・間取りなどが似ている物件から、すでに売れているまたは現在売り出し中のものの価格を調査する
- 家を探している人の心理を読んで価格を見直してみる
売り出し価格が適正かどうかを判断するために、似ている物件の価格調査は大切です。さらに家を探している人は、一般的に500万円単位で価格帯の検索項目を変更します。
たとえば3,550万円で売り出していた家を、3,490万円に見直すとしましょう。そうすると検索項目の価格帯上限を、3,500万円まで設定していた層まで取り込めます。
売り出す時期が遅い
家を売りに出す時期が遅くなり、築20年以上経過してしまったなら、なかなか買い手がつかないこともあります。
築20年以上の家を購入した場合、一般的に家の買主が受けられる税金控除がなくなるからです。家の買主が利用できる控除には、次の3つがあります。
- 免許登録税の軽減
- 不動産所得税の軽減
- 住宅ローンの特別控除
築20年を経過した家は、物件としての価値が減ります。さらに税金の優遇制度が利用できなくなるので、購入希望者が減ってしまうでしょう。
解決策
築20年以上が経過しても、必ず売れない訳ではありません。不動産会社の中には、築年数が古い家でも販売実績を残しているところがあります。そうした不動産会社に販売活動を依頼しましょう。
さらに家そのものに需要がなく、買い手がつかないと判断しても、あきらめる必要はありません。直接家を買取してくれる不動産会社に売却することで、家を確実に売れるのです。
不動産会社のサポートが足りていない
不動産会社のサポート不足も、家が売れない原因です。たとえば不動産会社と販売活動の契約を結んだときに、専任媒介契約を選択した場合もあるでしょう。
しかし、囲い込みをする場合、他社が買主を紹介できないよう詳細な売り物件の情報は公開しません。自社にて買主を見つけてくることで、売主・買主の両方から仲介手数料を受け取るのが狙いとなっています。

解決策
囲い込みを受けている疑いがあるなら、自分から調査をしてみましょう。販売活動を依頼している業者のホームページ、不動産ポータルサイトなどで、自分の家の情報が公開されているかをチェックできます。
まずは一般媒介契約で販売活動を依頼し、販売図面の内容や販売活動の様子などを観察してください。

コロナ禍で家の需要が変化している
近年コロナ禍で、リモートワークが増えました。家で仕事ができる環境を整える動きや、オフィスに近いところに住むという職住近接を希望する傾向が強まっています。
さらに、家を購入したい・内覧したいものの、コロナが落ち着くまで待つという動きもあります。こうしたコロナによる住宅需要の変化も、一部の家が売れにくくなる原因です。
解決策
コロナの影響で、家の購入や内覧を控えているという人だと期待できない訳ではありません。ネットで情報を収集しコロナが収束すると、目当ての物件を調べに行くことが予想できます。
コロナ収束前の今から売却情報をネットに掲載し、来るべきコロナ収束後の内覧に対応できるよう、準備しておくことが大切です。
家の所有者が認知症
家の所有者が認知症で意思能力がなくなっているなら、不動産の売買契約を結んでも、それは無効とみなされます。さらに、そのような状況では、子どもや孫が委任状を用意し、代理人として不動産を売却もできません。
なぜなら意思能力がない場合、自分の意志で法的に有効な代理人を立てられないからです。

解決法
親が認知症の場合に所有している家を売却したいなら、法定後見制度の利用を検討可能です。裁判所によって選ばれた法的後見人は、本人の代わりに財産管理や契約などをおこなえます。
親が認知症になる前に対処したいという方は、本人の判断能力があるうちに動いていきましょう。将来の後見人を選べる任意後見制度の利用をしてください。
内覧の対応がよくない
内覧希望者がいるのに購入まで至らないという場合、内覧時の対応を見直す必要があります。たとえば入居中の家を内覧してもらう場合、生活感が漂っている状態はあまり好ましくないです。

解決策
現住人の生活感を覚えることなく、気持ちよく内覧してもらうためにできることに、荷物を片付けるという方法があります。
内覧に備えて、家の不要な物を処分してみてください。それが難しいなら、倉庫などに物を一時的に保管しておくことも可能です。そうすることで家を広く、綺麗に見せられるでしょう。

内覧があるのに家が売れない場合の解決策
内覧希望者がある程度いるのに、なかなか買主が見つからない場合、試せる事柄がいくつかあります。内覧希望者がいても家が売れないと悩んでいる方は、以下の方法をお試しください。
値段交渉可能にする
値段交渉可能にすることで、真剣に売却する意思があることを内覧希望者にアピールできます。値段交渉可能にしておくと内覧希望者側も、購入意思がある場合積極的に交渉しやすくなります。

ハウスクリーニングする
キッチン・バス・トイレなどの、水まわりをクリーニングするだけでも家全体の印象が変わります。内覧が本格的に始まる前に、こうした場所をプロに掃除してもらってみてください。
水まわりすべてをクリーニングするだけなら、費用は数万円で済みます。不動産会社が費用を負担してくれたり、提携しているハウスクリーニング業者を紹介してくれたりもします。

インスペクションを依頼する
インスペクション(住宅診断)とは基礎・外壁などに生じているひび割れ、雨漏りなどの劣化・不具合の有無を、専門家が目視や計測などで調査することです。
インスペクションにより家の状態を明確にすると、内覧希望者は安心できるので購入を前向きに検討できるでしょう。
家の見せ方を工夫する
内覧希望者に、家の価値や魅力がきちんと伝わるような見せ方を心掛けることが大切です。
モデルハウスのように照明にこだわる、花や観葉植物を飾ることも一手でしょう。子どもがいる家庭をターゲットにしているなら、子どもとの生活がイメージできるように家具を配置するなどの工夫も可能です。
対応を営業担当者に丸投げしない
内覧時の対応を不動産会社の営業担当者に丸投げするのではなく、一緒に案内をしていきましょう。
基本的な説明は営業担当者に任せます。しかし内覧希望者から質問があった場合、売主がきちんと答えられようにしておくと、与える印象がさらによくなります。
さらに売主だからこそ知っている家の良さを、内覧希望者に伝えられるでしょう。たとえば売主が自分で以下の点などを、内覧希望者に説明できます。
- 隣人の様子・騒音や治安などの周辺環境
- 収納スペース・水回りなどの使い勝手
- 住民だけが知っている地域の魅力など
家が売れないと悩んでいる方は、こういったポイントに気をつかってみてください。
家が売れないからといって安易に行うべきでないNG行動とは
引っ越しして空き家にする
現在も家に住みながら内覧希望者に対応している場合、仮住まいの家に引っ越しをして、空き家にする方が便利と考えるかもしれません。
しかし引っ越し費用や仮住まいの家の家賃などを考えると、コストがかかるのであまりおすすめできません。さらに家に住むことで、家の管理やメンテナンスができます。

急いで更地にする
家が売れないので急いで更地にするという選択肢も、おすすめではありません。なぜなら家を解体して更地にすると、工事費用が掛かるからです。
さらに家屋のある土地には、固定資産税の特例措置が設けられています。たとえば東京の場合、200平米までの住宅用地は年間の固定資産税が1/6減税されます。

リフォーム・リノベーション
家が売れないからといって、急いで家全体をリフォーム・リノベーションすることもおすすめできません。家全体をリフォームした場合、築年数や工事内容により違いがあるものの、500万円~2,000万円程度の費用が発生します。
さらに最近では中古の家を購入してから、自分たちの好みに合わせてリフォーム、リノベーションするという人も増えています。

家を売るまでの流れ・売却までの目安は?
不動産売却を頻繁に実施している方でなければ、家の売却の流れや売却にかかる期間を知っている方は多くないでしょう。
家の売却はおよそ6ヶ月程度かかるとされており、6ヶ月以上売れていない場合には「売れ残り物件」という印象も与えられてしまう可能性も。
そこで、家を売却する流れについて解説していきます。
- 市場相場の調査
- 不動産会社に査定依頼
- 不動産会社と媒介契約
- 販売活動
- 売買契約
- 決済・引き渡し
- 確定申告
①市場相場の調査
まずは、所有している物件がいくらくらいなら売却できるのかを調査する必要があります。
他にも、「レインズ」「土地総合情報システム」などを活用すれば、土地・建物の成約価格を調査できるでしょう。
②不動産会社に査定依頼
適正な市場相場通りに家を売却してくれそうな不動産会社があれば、実際に査定依頼してみましょう。
1つの不動産業者からの見積もりだけでは、正しい査定なのか、市場相場と比較して高い・低いのか検討もできません。

③不動産会社と媒介契約
不動産業者と販売の仲介契約を締結します。「一般媒介契約」「専任媒介契約」「専属専任契約」の種類によって、複数の業者と比較できるのかが変わってきます。
④販売活動
不動産業者と売主とで実際に販売活動を実施。

⑤売買契約
実際に、買主を見つけたら売買契約を実施します。こちらも不動産会社がメインとなって、契約書の作成・説明などを実施してくれますが、物件情報に間違いないか売主も確認しましょう。
⑥決済・引き渡し
無事に契約締結したら、決済と引き渡しをします。決済時には売主として必要な書類もあるので、不動産会社に確認しつつ必ず準備しましょう。
- 本人確認書類
- 登記済権利証
- 固定資産税等納付通知書
- 住民票・実印・印鑑証明書
- その他(不動産会社から連絡があった書類)
⑦確定申告
引き渡し後、家の売却取引によって利益が出た場合には、「確定申告」が必要です。利益が発生した場合には、税理士・不動産会社に相談してみましょう。
不動産会社に満足できない場合は変更も視野に!
不動会社のサポートが十分ではなく家が売れないと感じているなら、不動産会社の選び直しができます。この部分では不動産会社を変更するタイミングや注意点、信頼できる不動産会社を選ぶポイントなどを紹介しましょう。
不動産会社を変更するタイミング
トラブルを避け不動産会社も変更するタイミングとしてベストなのは、契約が満了するときです。一般的に、売主と不動産会社との間で結ばれる仲介契約の期間は3か月です。
この間に契約している不動産会社の販売活動に効果がないと実感できたなら、この契約期間の3か月が終了するときに契約更新をおこないません。

不動産会社を変更するときの注意点
契約期間内に正当な理由もなく不動産会社との契約を解約し、別の不動産会社に乗り換えるなら、違約金が発生する可能性もあります。
さらに不動産会社を頻繁に変更する、一般媒介契約で1回に多くの不動産と契約を結ぶとよくありません。業界内で出回り物件扱いされるかもしれません。

よい不動産会社を選ぶポイント
全国規模で展開している不動産会社だけが、よい不動産会社というわけではありません。地元に密着している中小の不動産会社でも、家の売却で実績を残しているところは数多くあります。

信頼できる営業担当者がいるか
営業担当者が宅建士の資格を有している、不動産売却の経験と実績がどれくらいあるかなどを確認できます。家の売却は専門的な知識と経験が必要です。
営業担当者の名刺を確認し、宅建士の資格があることが記載されているなら、専門知識のある営業担当者と判断できます。さらに、実務経験の年数が長い担当者を選ぶこともおすすめです。

不動産会社のサービスに注目
家を売る場合は、それに対応したどういったサービスを提供しているのか調べてください。不動産会社が提供している、家の売却に関連したサービスには、以下のものがあります。
- プロの写真家による家の撮影
- 内覧のための荷物預かりサービス
- 家をきれいに演出して内覧に対応するホームステージング
- 売却後に不具合があった場合、それを保証してくれる設備保証
- 不動産会社が直接買取する即時買取
- 一定期間内に売却できなかった場合、不動産会社が直接買取する買取保証
このようなサービスで、販売活動を積極的に支援してくれる不動産会社を選びましょう。家がなかなか売れないという悩みを抱える心配はいりません。
おすすめ不動産一括査定サイト
家が売れない場合は、不動産会社の変更もおすすめです。ここでは、自分にあった不動産会社を選ぶために利用したい不動産一括査定サイトを厳選して紹介します。
SUUMO売却
- エリアや路線、駅から売却に頼れる不動産会社を探すことができる
- 細かいエリアごとの売却相場をすぐに確認できる
- エリアやマンション名から、購入希望者、予算などを確認できる
- 不動産売却の段取りや流れ、ノウハウがよく分かるコンテンツが豊富
- 必要事項の入力は最短60秒程度であっという間に完了!簡単に申し込める!
- 10社の一括査定が可能※
SUUMO売却は、不動産・住宅サイトのSUUMOが運営する不動産一括査定サイトです。
査定を依頼できる不動産会社の店舗ごとに紹介ページがあり、売却実績やスタッフも確認することができます。売却を依頼する前に確認できるので、安心ですよね。
また、不動産売却の段取りや流れ、ノウハウなどもわかりやすいコンテンツが豊富にあります。事前に目を通しておけば、スムーズに売却を進めることができるでしょう。

購入者の予算も表示されるので、おおよその売却価格も予想できます。査定前に、ぜひ確認してみてください。
SUUMO売却での一括査定の流れ
スーモ売却では基本わずか1分程で無料一括査定の申込ができます。
物件の種別と所在地を選択し、無料査定スタートのボタンを押したら以下の質問に回答するだけでOK!
- 物件の詳細情報(間取り・専有面積・築後年数)
- 個人情報(氏名・住所・連絡先・問い合わせ内容)
物件の間取りや専有面積などは、おおよそでも大丈夫です。「試しに簡易査定からしたい」という方も気軽に申し込めます。

提携会社数 | 約2,000社 |
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最大一括査定社数※ | 10社 |
電話番号 | 0120-070-091(スーモカウンター) |
出典:SUUMO売却査定 公式サイト ※物件の所在地によって査定できる会社数に変動があります
HOME4U
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提携会社数 | 1,800社以上 |
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最大一括査定社数 | 6社 |
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出典:HOME4U 公式サイト
イエウール
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イエウールは株式会社Speeeが運営する一括査定サイトで、最大6社に一括で査定を申し込むことができます。提携している不動産会社は1,900社以上と比較的多いため、年間20万件以上の売却成立が実現しています。
47都道府県で審査対応しているため、場所に縛りがない点もおすすめできるポイントです。

- 分譲マンション
- 一戸建て
- 土地
- 一棟アパート・一棟マンション
- 区分マンション(収益)
- 一棟ビル
- 区分所有ビル(ビル一室)
- 店舗・工場・倉庫
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- その他
査定可能な不動産の種類が豊富な点も、イエウールの利用者が多い理由の1つでしょう。
提携会社数 | 1,974社※2020年7月時点 |
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最大一括査定社数 | 6 |
電話番号 | - |
出典:イエウール公式ページ
よくある質問
売れない理由を不動産会社と一緒になり、1つ1つ紐解いていくことが重要です。
内覧の対応を不動産会社に丸投げせず、持ち主としてもメリット・デメリットを解説してあげると、印象もいいです。
「リフォーム・リノベーション」をすることで、見た目も良くなりますが、新たな費用として500万円〜1000万円もかかってしまいます。
トラブルを避け不動産会社も変更するタイミングとしてベストなのは、契約が満了するときです。一般的に、売主と不動産会社との間で結ばれる仲介契約の期間は3か月です。
契約期間内に正当な理由もなく不動産会社との契約を解約し、別の不動産会社に乗り換えるなら、違約金が発生する可能性もあります。
さらに不動産会社を頻繁に変更する、一般媒介契約で1回に多くの不動産と契約を結ぶとよくありません。業界内で出回り物件扱いされる可能性もあります。
不動産会社独自の売却サービスなども比較することで、不動産売却に力を入れているのかがわかるでしょう。
まとめ
この記事では家が売れない8つの原因とその解決策を紹介しました。内覧希望者がなかなか見つからない、内覧希望者がいても値段交渉まで進展しないという場合もあるでしょう。
その際はこの記事にあった、解決策をぜひ参考にしてください。売却の長期化を避けるためのポイントは、不動産会社選びです。不動産査定サイトを活用すると、大小の不動産会社の中から自分に合った不動産会社を選べます。

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